保険は「入ったほうが安心」と思われがちですが、実はすべての保険が必要なわけではありません。むしろ、日本では多くの人が不要な保険に入りすぎて、家計を圧迫しているのが現実です。
実際、保険の若い姉ちゃんの営業に乗せられて、よく分からないまま契約した人も居るのではないでしょうか。
この記事では、筆者が思う「日本で生活する上で本当に必要な保険」と、逆に「不要な保険の理由」を、明確な基準とともに解説します。保険の基本的な考え方を知れば、「なんとなく加入」から卒業できます。
保険の基本的な役割を理解しよう
保険は本来、「確率は低いが、損失が大きい」リスクに備えるものです。
これを外れる保険は、多くの場合コストの方が大きく、貯金で備えるほうが合理的です。
保険で備えるべきもの
- 確率:低い
- 損失:大きい
- 例:大きな火災、交通事故での高額賠償、など損失の上限がないもの
貯金で備えるべきもの
- 確率:高い × 損失:小さい(日常的に起きる出費)
- 確率:小さい × 損失:小さい(被害があっても少額で済む)
- 例:家電の故障、スマホ画面割れ、車の事故や故障など、ある程度の損失の上限があるもの
避けるべきリスク
- 確率:高い × 損失:大きい → そもそもその状況に近づかないことが重要
- 例:ギャンブル的投資、無理なローン、雪道でのスピード超過 など
日本で本当に必要な保険リスト
賃貸やマイホームに住んでいる人
- 火災保険 火事や自然災害による住宅被害、家財被害に備える基本的な保険。賃貸契約でも必須なことが多いです。
車を持っている人
- 自賠責保険(強制保険) 自動車を運転するなら法律で義務付けられています。対人賠償の最低限をカバーしますが、不十分なので任意保険の対人・対物補償も必要。
家族のいる人
- 死亡保険 養う家族がいる場合、万が一の際に生活費や教育費を残せます。独身や子どもがいない場合は不要なことも多いです。
- 収入保障保険 病気やケガで長期間働けなくなった場合に、月々の生活費を補填してくれる保険。特に一家の収入源が1人だけの場合は重要です。
資産がまだ十分でない人
- 養老保険(資産ができるまでの繋ぎ) 貯蓄機能付き保険として、まとまった資産がない時期に限って利用価値あり。資産ができたら解約してもOK。
不要な可能性が高い保険とその理由
地震保険
- 確率が低く損失が大きいため、地震保険で備えた方が良さそうに思いますよね。
しかし地震保険は基本的に満額はおりない(全損でも建物時価の50%までが上限)ため、被害を完全にカバーできません。避難資金や修繕費は貯金で備えたほうが現実的。
さらに言えば、全損(地震保険金額の満額が支払われるケース)とは、「住めない状況」になった時に確実に診断されるわけではありません。
誰がみても「確実にもう住むことができない」と思われそうな状況でも審査基準を満たしていない場合は満額が支払われないので、割に合わない保険と個人的には思っています。
車両保険
- 修理費を貯金で賄えないなら、その車は身の丈に合っていない可能性があります。保険料が高く、長期的には割に合わないことが多いです。
外貨建て保険・変額保険
- 高い手数料や為替リスクがあり、ほぼ確実に不要な商品。資産運用は保険ではなく、投資信託や株式などで行う方が効率的です。
というか、「投資」と「保険」を混同させた商品に優良なものは存在しないと思っておいた方が良いかもしれません。(昔はあったのかもしれませんが、、、)
保険選びで失敗しないための3つのポイント
- 入る前にリスクを数字で考える 起こる確率と損失額をざっくり計算してみましょう。
- 「安心感」ではなく費用対効果で判断する 保険料と補償額のバランスを冷静に比較。
- ライフステージごとに見直す 結婚、出産、住宅購入などで必要な保険は変わります。
まとめ
- 保険は「確率低 × 損失大」に備えるためのもの
- 日本で必要なのは、火災保険・自賠責保険・死亡保険・収入保障保険・(資産がない場合は養老保険)程度
- 地震保険、車両保険、外貨建て・変額保険はほぼ不要
- 日常的なリスクは貯金で対応すべき
無駄な保険料を削れば、その分を貯蓄や投資に回すことができ、家計の安定と将来の資産形成に直結します。
FAQ
- Q医療保険は不要ですか?
- A
高額療養費制度や健康保険で大部分はカバーされます。短期入院や軽い手術に備える程度なら貯金で十分です。
- Qがん保険は必要ですか?
- A
がん治療費は公的保険制度でかなり補填されます。特別な先進医療や長期入院の心配がある場合のみ検討しましょう。
- Q保険をやめるときの注意点は?
- A
解約返戻金や保障の空白期間に注意し、代わりの備え(貯金や他の保険)がある状態で解約するのがおすすめです。